転職ノウハウ

■知っているようで知らない？ 求人広告の用語
 
　求人広告の募集要項には、その求人に関するさまざまな情報が記載されています。中には、知っているようで正しい意味を知らない用語もあるのではないでしょうか？ ここでは、求人情報を読み解く際に注意すべき点について解説しましょう。
 




 
■「雇用形態」による違いは？
 
　雇用形態には、「正社員」のほか「契約社員」「派遣社員」「パート･アルバイト」などがあります。
　「正社員」とは、期間を定めずにその企業と直接雇用契約を結ぶ勤務形態。
　「契約社員」は、企業と直接雇用契約を結ぶのは同じですが、勤務する期間や時間・賃金などを契約によって個別に定める雇用形態で、決められた期間が終了すると契約満了で退社することになります（契約延長になる場合や、正社員への登用がある場合もあり）。
　「派遣社員」とは、人材派遣会社と雇用契約を結び、職場となる会社と派遣契約を結んで勤務する形態で、賃金や労働時間などは派遣会社との間で取り決めます。
　「パート・アルバイト」は、短期間・短時間で臨時にまたは補助的に勤務する形態です。
 
　「正社員」での雇用であっても、しばしば求人票に「試用期間○カ月」と書かれていることがあります。「試用期間」とは、長期雇用を前提として、勤務態度・能力・スキルなどを見て本採用するかどうかを決めるために設けられる期間のこと。一般的には1〜6カ月程度で、給与・福利厚生などは本採用時よりも少ないこともあります。ただし、試用期間中であっても正当な理由がない限りは解雇されることはなく、期間終了後には正社員として雇用契約に移行することになっています。
 
 
■「職種」が同じなら仕事内容は同じ？
 
　WEB上の求人票は、「職種」によって検索できるようになっています。「職種」とは個人が従事する仕事の種類のこと。「営業」「経理」「事務」「開発」などが職種に当たります。
 
　同じ仕事内容でも企業によって呼び名が違う場合もありますし、逆に同じ職種名であっても仕事内容が異なることもあります。例えば「営業職」でも、「企画営業」「提案営業」「コンサルティング営業」「反響営業」「ルートセールス」などさまざまなタイプがあります。対法人か対個人か、既存顧客中心か新規顧客開拓が中心か…などによって、求められるスキルや経験も異なってきます。
 
　求人票に「仕事内容」の欄がある場合は、しっかり読み込んで具体的な仕事の内容をイメージしてみましょう。希望に合った職種名であっても、内容が思っていたものと違うなら応募を再考してみることも大切です。
 
 
■「給与」は額面？手取り？
 
　特別な記載がない場合、求人情報に書かれている給与は「額面」であることがほとんど。そこから所得税・住民税・社会保険料などで約20％を差し引いた額が「手取り」となります。
 
　給与の欄に書かれている「基本給」とは、各種手当や、インセンティブ・歩合など業績に応じて支給される給与を除いた、おおもとの賃金のことです。「18万〜22万円」などのように記載に幅がある場合は、年齢や経験・スキルなどによる変動が考えられます。未経験で年齢も若い場合は、下限額からのスタートと考えておきましょう。
 
　ちなみに「月給」とは、毎月決まって支給される金額のこと。基本給に、資格手当・役職手当などの諸手当を足した金額となりますが、残業手当など月によって変動するものは含まれません。なお、月給×12カ月分に賞与や残業代、報奨金などを足した総額が「年収」になります。「年収例」などが掲載されている場合は参考にしましょう。

　企業や役職によっては、1年単位で支払われる額が決まっている「年俸制」、月々の決まった額から遅刻・早退・欠勤分を控除する「日給月給制」を取る企業もありますので注意が必要です。
 
 　また、昇給や賞与が記載されている場合、これは原則として「前年度実績」です。業績が悪化すれば下がることもありますし、勤務開始からの期間によっては賞与の対象に該当しないこともあります。なお、「賞与○カ月分」のもととなる金額は「月給」ではなく「基本給」で、各種手当などは含まない額になりますので注意が必要です。
 
 
■「社会保険あり」と「社会保険完備」の違いは？
 
　「社会保険」には「雇用保険」「労災保険」「厚生年金保険」「健康保険」の4種類があります。このうち「雇用保険」と「労災保険」は全企業に加入が義務づけられていますが、「厚生年金保険」「健康保険」は企業によって加入していない場合もあります。加入していない場合は「国民年金」や「国民健康保険」に加入するか、パートタイマーなどで給与額が少ない場合は家族の扶養に入る方法もあります。
 
　求人票で「社会保険あり」とあれば、4種類の保険のいずれかに加入しているという意味。「社会保険完備」とあれば4種類全てに加入していることになります。なお、契約社員やパート・アルバイトの場合、勤務日数や勤務時間によっては保険の加入対象にならないこともあります。
 
 
■休日・勤務時間はどこを見る？
 
　求人票に「週休2日制」とある場合、「1カ月に1週以上、2日休める週がある」という意味です。「完全週休２日制」ならどの週も必ず2日休めるという意味になりますが、休日が土日とは限りません。休日にこだわる人は注意しておく必要があります。
 
　求人票に記載されている「勤務時間」は、就業規則に定められた時間（法定労働時間内）なので残業は含みません。残業の有無を示す欄があればそこもチェックしておきましょう。
 
　業種・職種によっては、「規定の時間以上勤務すれば、どの時間帯に働いてもOK」という「フレックスタイム制」を採用している場合もあります。また、専門職や管理部門に限り、実労働時間でなく見なし時間によって労働時間を計算する「裁量労働制」をとる企業もあります。また、夜勤や早番・遅番などがある職種や、繁忙期・閑散期の波が大きい業種では、労働時間を1週や1日単位でなく、単位期間における週あたりの平均で考える「変形労働時間制」もあります。
 

■就業場所や交通費も要チェック！
 
　就業場所は必ずしも面接地と同じとは限りません。どこで勤務するのかは非常に大切なポイント。現住所から通勤可能か、また転居の必要があるのかなどをしっかり確認しましょう。居住地からの交通手段を確認し、通勤手当が出るのかなどもチェックしておきましょう。
 
　「交通費支給」とのみ記載がある場合、支給額には上限があることがほとんどです。またマイカー通勤OKの場合でも、ガソリン代や駐車場代を負担してくれるかどうかは企業によります。転勤の可能性の有無なども、気になる場合は確認しておきましょう。
 

■「応募条件」に合わなくても応募できる？
 
　学歴、必要な経験、免許・資格、年齢などの条件は、しっかり確認しておく必要があります。求められる人物像とあまりにもかけ離れている場合は、採用に至る可能性が低くなりますので、無駄な応募は避ける方が良いでしょう。

　ただしこうした条件は、「条件に合わなければ応募できない」というものではありません。どうしてもその職に就きたい場合は、「○○の経験はありませんが、独学で勉強し知識を深めています」など、自己PR欄などでカバーするようにしましょう。
 




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